どの程度、会社で英語が必要なのか?
アエラは今夏、企業の英語力をアンケート調査した。
企業の本音は「今後は英語力が必須」だった。
(フリーランス記者・坂口○○○)
××自動車の広報部で働く小暮○○さんは、月1度、英語のミーティングに参加している。直属の上司は外国人。会社の方針など、上司の報告事項を英語で聞き取らなければならない。
海外拠点の情報や、世界のニュースなど、毎日読まなくてはならない英文の資料もすごく多い。一日中、パソコンの英和辞書は開きっぱなしにしている。
「広報の前は国内営業でしたから、全然しゃべれなかったのですが……人間は慣れるものですね」
××では、正確な人数を公表していないが、○○○○から来た外国人だけで50人程度、海外の拠点からの出張者も含めると100人程度が、日常的に本社にいるらしい。社内を見渡せば、必ず1人か2人は外国人が目に付き、エレベーターでもすれ違う。
●会議も資料も英語
数人の部内会議や他部署への連絡伝達も含め、外国人がいる席では英語で話すのが当たり前だ。外国人に通訳をつけることもあるが、英語の会議もある。メモや書類、会議資料は英語と併記する。「英語が公用語」なのだ。
かつては、「ハロー」の挨拶さえ返せない社員も少なくなかったという同社。だが○○○社長が就任して以来、日常的に英語が使われるようになった。TOEIC730点というかなりの高レベルを目標に、実力のある社員の養成を目指している。
TOEICは、英語力を測る「モノサシ」だ。聞き取りと読みとり試験で、2時間で200問を解く。990〜10点のスコアで評価するが、合否判定はない。
「平均的な社員の英語力は上がったと思います。高年齢の人たちはそうでもないかも知れませんが」
と、別の女性社員も証言する。
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